子宮頸け いがんは検診とワクチンで防げる！今すぐ行動しよう！

今や世界中の女子がこのワクチンを接せっし種ゅしていますが、どの国においても重症の副反応問題は起きていません。WHOは日本で問題となった全ぜん身しん性せい疼とう痛つうは複合性局所疼とうつう痛症候群（CRPS）、起立時 に起こる頻ひん脈みゃくが特徴の起立性頻脈症候群（POTS）、慢性的に疲労感を訴える慢まんせいひろう性疲労症候群などの紛れ込みであろうと結論しています。実は、これまで他のワクチン接種（せっしゅ）後にもこれらの病態が問題となった歴史があります。 これらの病態そのものが不明のため、これらはHPV ワクチンによるものではなく、思春期女性に特有の心身症的な疾患であろうと考えられています。 その根拠として、フランスでの大規模調査でこれらに病態との関係が否定されたこと、日本で実施された二つの疫学研究（祖そ父ふ江え班はんによるＨＰＶワクチンの副反応に関する全国規模の調査と 名古屋市で実施された24項目の多様な症状についてアンケート調査）の結果でも、HPVワクチン接種（せっしゅ）との因果関係は証明されなかったことを上げています。 筆者は、2023年の4月にワシントンDCで行われた国際パピローマウイルス学会において、WHO、米国CDC、ベルギーとオーストラリアのワクチン専門家と日本のウイルス学者によるシンポジウムを企画しました。 HPVワクチンの副反応について議論しました。 その結果、日本で報告されたような多様な症状を副反応と捉える国は皆無であり、欧米で本ワクチンの副反応と疑われたのは、一型糖尿病とギランバレー症候群のみでした。 しかし、過去の論文のメタ解析によりこれらの因果関係も否定されました。 現在、世界中の認識としてHPV ワクチンは最も安全なワクチンに分類されています。

しかし、HPVワクチンに副反応が全くないわけではありません。 接種（せっしゅ）直後の失神、翌日以降に発症する接種（せっしゅ）部位の腫脹や疼とう痛つう、発熱、頭痛などは副反応として起こる可能性があります。 接種（せっしゅ）時の失神は心因性反応であり、接種（せっしゅ）後に安静に保つことで対応可能です。 接種（せっしゅ）部位の局所反応はHPVワクチンの効果を上げるために用いた免疫活性化物質（アジュバント）が原因と考えられ、その発症は接種（せっしゅ）後数日以内、長くても２週間以内に治まります。 症状が強い場合には鎮ちん痛つう剤ざいなどが有効です。

政府がHPVワクチンの勧かん奨しょうを再開して以降、２０２３年度の接種（せっしゅ） 率は５％程度、2024年秋から急に接種（せっしゅ）率が上がったようです。 大阪大学、上田らによる試算では、2026年までに46％ぐらいまで接せっ種しゅ率は上がり、それがしばらく続くと予測されています。 日本ではWHO の目標である接種（せっしゅ）率９割には、当分は達成できないかもしれません。 しかし、筆者が最も危き惧ぐしていることは、HPV ワクチンの接種（せっしゅ）が一時中断していたワクチン未接種（せっしゅ）世代の女性が将来、ワクチンを受けなかったがために受ける不利益のことです。 彼女たちには、約10年前のレベル、あるいはそれ以上に多くの子宮頸けいがんが発生する可能性があります。彼女たちに対して、早急にHPV検診を実施すべきと筆者は考えます。

日本の子宮頸がん（けいがん）検診はいまだに細胞診が主体です。 この方法による見逃しが多数報告されたため、欧米では細胞診による検診からHPV 検査による検診に移行しつつあります。 その傾向はヨーロッパで顕著ですが、最近は米国にも波及しています。 日本の厚生労働省も数年前から、HPV検査による一次（単独）検診の導入を勧めていますが、その運用に関して、いまだに婦人科医間で十分な合意がなされていない現状があります。 もし、各自治体でこの方法が実施されれば、検診の間隔は５年毎となり、女性は生涯に受ける検診数が減るメリットがあります。 しかも自治体は検診にかかる経費の削減ができます。 もし５年間のうちいつでも受けられるシステムを構築すれば、実質的に検診受診率も上がると予想されます。 ところが、このHPV 一次検診を成功させるためには、その運用法（アルゴリズム）を徹底する必要があります。 HPV 検査陽性の患者が必ずしも病気とはかぎらないため、HPV 陽性者には精密検査を受けさせるかどうかを決める（トリアージ）検査が必要です。 日本の場合それは細胞診です。 方法は、HPV 陽性で細胞診がグレーゾーン（ASC-US）以上の異常が見つかった場合は精密検査（コルポスコピー）となりますが、HPV 検査が陽性でも細胞診が正常なら、１年後に再度HPV 検診を受けることになります。 翌年に両方が陰性なら５年後の検診になりますが、細胞診のみ正常なら、さらに翌年に同様の検診を繰り返す必要があります。 一見、複雑なシステムのように思われるため反対する産婦人科医も多いようです。 しかし、実はこれまでの細胞診による検診でもASC-US が出た場合にはHPV 検査をする必要がありました。 この方式をベセスダシステムと呼びます。 ところが、検診出生：大阪市、学歴：府立豊中高校・金沢大学医学部・大阪大学医学部大学院役職：子宮頸けいがんを考える市民の会元理事長・日本臨床細胞診学会専門医・国際ヒトパピローマウイルス学会元評議員、子宮卵巣温存療法研究会理事長社会活動：HPV ワクチン接せっ種しゅとHPV 一次検診の導入の啓発活動、手術しないで治すCIN2/3 に対するTCA 療法、BCG-CWS がん免疫療法の普及活動趣味：映画・絵画・音楽鑑賞（ジャズなど）・海釣り・自然農法による家庭菜園profile笹ささ川がわ寿とし之ゆきを担当する地方自治体にHPV 検査を実施する義務はなく、それは地域の産婦人科医院で実施されることになっていました。 すなわち、グレーゾーンであった女性は、HPV 検査を受けるため自分で産婦人科医を受診する必要があります。 ところが、自治体は細胞診を実施するだけでその後のHPV 検査をしたかどうかを把握していなかった可能性があります。 したがって、これまでの日本の多くの自治体検診でグレーゾーンを見つけても、トリアージ検査が実施されていなかったかもしれません。 約15年前からベセスダシステムを採用してきた石川県金沢市では、その開始10年後ぐらいから急に子宮頸けいがんの発生率が低下し、全国で4番目に低いレベルに達しました。 この結果は多くの地域でこの方法が実践されてこなかった傍ぼう証しょうになるかもしれません。

現在主流になりつつあるHPV 一次検診における最適なトリアージ法に関して、先進国でさかんに議論されています。 英国や日本が推奨する細胞診よりもp16+Ki67検査や遺伝子メチル化検出法など分子生物学的方法のほうが精度が高いとする報告がでてきたからです。 現在、ヨーロッパでこの点に関する臨床研究が始まっています。