子宮頸がんは検診とワクチンで防げる！今すぐ行動しよう！

このウイルスは本来、皮膚にできるいぼの原因として分離されました。１９８３・８４年に、ドイツのzur Hausen博士たちは子宮頸がん組織からHPV16・ 18型を分離しました。多くの研究成果により現在は13（14＊）個の癌誘発型HPVが分離されています。子宮頸がんの９割以上にこれらのHPVが感染しています。外陰がんや陰茎がんの約半数、最近の研究では肛門がんや頭頚部（咽頭）がんの半数以上がＨＰＶ感染が原因であるとされています。米国や英国では頭頚部がんは子宮頸がんより多くなっています。頭頚部がんは男性に多いため、先進国ではHPVワクチンの男性への接種が始まっています。男性への接種による集団予防効果によって女性へのHPV感染も防止できるメリットもあります。

最も確実な方法は、性交経験前の女性に HPV感染予防ワクチンを接種することです。日本で実施されているのは２価、４価ワクチンで、これらのいずれにも HPV16・ 18型という最もがんをつくりやすいタイプの H P V 感染を予防します。日本を除く先進国では、17年まえからこれらのワクチンを10歳代女性に接種し続けていて、子宮頸部前がん病変や子宮頸がんの発生が減少しています。このワクチンによる実際の効果は驚異的で、HPV16・18型の感染による病気は100%、子宮頸がん全体で50〜70％発生を防止できます。最近の報告では、16歳までに接種した女性では90％近くがんの発生が減ったと報告されています。しかし17歳以上になって接種した人での効果は半減することも判明しています。本ワクチンはHPV感染する前に接種することが重要であることを示しています。2023年４月から日本でも９価HPVワクチンの定期接種化が認められました。実際の有効性をみるためには今後の結果を待つ必要がありますが、理論上16歳までに接種すれば、88％子宮頸がんの発生が防止されます。

次に子宮頸がん検診です。HPVワクチンを接種していても検診は必ず受ける必要があります。なぜなら、９価ワクチンでも12％の癌は予防できないことと、現在のところHPVワクチンの効果は20歳から40歳代までに発生するがんを防止できるというデータはありますが、それ以降に発生する頸がんまで予防できるという証拠はありません。子宮頸がん検診に関しては、細胞診による検診に限界はあるものの、２年毎の検診を65歳まで継続して受ければ安全とされています。最近、厚生労働省はHPV検査による１次（単独）検診の導入を検討しており、この検診の受診間隔は５年毎となり、これを導入することにより検診受診率が上がることと経費の削減が期待されます。このHPV検診で陽性であった場合には同時には、細胞診が実施され、ASCUS（グレーゾーン）以上の異常がでた場合に精密（コルポスコピー）検査を受けることになります。一方、細胞診で陰性なら翌年に同じ検診を受けることになります。一部の産婦人科医の反対があり、実施はまだ先になりそうです。

厚生労働省はHPVワクチンの副反応問題が起こったあとに、約3000 例の副反応疑いがあり、重症は約1800人（1万人あたり約5人）と報告しています。しかし、その後に厚生労働省が主導して実施した祖父江班による調査や名古屋市が実施した調査で、日本で問題となった多様な症状に関してはワクチン接種との因果関係が証明されませんでした。厚生労働省と日本産科婦人科学会はこれらの多様な症状について、画像検査や血液検査で身体症状に合致するような異常がなかったことから、これらを（機能性身体症状）と説明しています。

しかし、どのような名前を付けようが、筆者はHPVワクチン接種によって誘発された症状は副反応である可能性を否定できないと考えます。そこで、ワクチンと副反応との因果関係を明らかにする場合の最初の前提は、接種から症状発症までの期間であると考えました。そこで、これまで公開されている厚生労働省や祖父江班研究のデータを調査したところ、ワクチン副反応審議会報告や祖父江班の調査の結果から接種後一か月以内に発生したものは19-28例であり、一年以内にしても39例でした。ちなみに、2022年から厚生労働省は、HPVワクチンによる副反応は接種から4週間以内という規定を初めて提出しました。この結果から、この約 30 例についてはHPV ワクチンが原因ではないとはいいきれないが、これら以外の多くの報告は関与を否定できることになる。基礎的な事実としてこのワクチンの抗原であるHPV様粒子はL1蛋白のみで構成されており、発がんに関わる蛋白は含まれていない。一般にHPV感染は症状のない無症候性感染症とされ、このことは、ウイルスの外側の蛋白が人の免疫を刺激しないことを意味します。強い反応を起こすコロナウイルスのスパイク蛋白とは異なっています。したがって、日本で最初に副反応問題が起こったときから、筆者はこの多様な症状は理論上起こりえないと考えてきました。近畿大学微生物学の角田教授も別の観点からＨＰＶによる免疫学的な組織損傷の可能性を否定しています。疫学のみならず、基礎医学の観点からも、本ワクチンがこのような多彩な症状を誘発し得ないことは明らかです。これは、ワクチン接種時に偶然に発症した思春期に多い原因不明の疾患群（起立性頻脈症候群：POTSなど）の紛れ込みである可能性が高いと思われます。

どのようなワクチンでも副反応はあります。HPV ワクチンのような不活化ワクチンでは副反応は通常接種後数日から２週間以内に発生します。HPV ワクチンでは、接種部位の腫脹や疼痛はやや強いです。全身症状として発熱、頭痛、筋肉痛などが報告されています。また、注射に対する恐怖心が強い方は、接種直後に失神することもあります。接種直後約30分間の安静と観察は重要と思われます。